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歴史的バブル崩壊からの回復には一○年から三○年もの長い時間を要するということだ。
これらのことから考えると、現在の世界的バブルが崩壊するときには、世界の多くの株や不動産などの価格は五分の一から一○分の一に暴落しても不思議ではない。
「全世界バブル」というインパクトを考えれば、特に上昇が激しい中国の株や不動産などではチューリップ暴落のように一四分の一というすさまじい暴落もあるかもしれない。
そして、バブル崩壊の傷が本当に癒えるまでには少なくとも一○年、長ければ三○年もの長い時間を要することが考えられる。
いまもなお、全世界バブルは膨張を続けている。
パンパンに膨らんだこの世界的バブルはいつ破裂してもおかしくない段階に入っている。
そして、今回のバブルはすでに述べてきた歴史的バブル崩壊と一肩を並べるか、あるいはそれを凌ぐほどの強烈な衝撃をもって崩壊する可能性が吉向い。
その後の世界経済は、死んだも同然というほどに活気を失うことになるだろう。
サブプライムローンの衝撃世界中の株式・為替市場に影響二○○七年夏、世界の株式市場と為替市場はパニックに見舞われた。
その原因は、アメリカのサブプライムローンの焦げ付き問題に端を発した信用不安である。
サブプライムローンとは、低所得者や信用力の低い個人を対象にした住宅ローンである。
信用力が低い分、高めの金利が適用される。
当初二年ほどは低金利であるが、その後、大幅に金利が上昇する仕組みのものが多い。
住宅ブームの過熱により貸し出し競争が起き、二○○四年以降、このような審査の甘い融資が増えた。
最初は比較的小さな問題であった。
サブプライムローンの延滞は増えてはいたものの、いざというときには担保となっている住宅を処分すれば損失を十分カバーできる状況であった。
住宅価格さえ値上がりしていれば、なんの心配もないというわけだ。
ところが、二○○七年に入り次第にほころびが目立ち始める。
不動産市況が悪化し、融資が次々に焦げ付いていったのである。
四月にはサブプライムローンを手がける「コーユー・センチュリー・ファイナンシャル」社が経営破たんした。
同社は貸出額ベースで業界二位の大手であった。
その後もダウが上昇を続ける中、六月にはアメリカの証券大手「ベアー・スターンズ」傘下のへツジファンドが経営難に陥った。
さらに七月には大手格付け会社の「ムーディーズ」がサブプライムローンを組み込んだ住宅ローン担保証券（ＲＭＢＳ）を大量に格下げした。
こうして信用リスクに対する懸念が徐々に高まっていった。
そして、サブプライムローン問題の影響はいよいよ世界へと広がり始める。
八月上旬、ドイツ中堅銀行の「ＩＫＢ産業銀行」がサブプライム関連で巨額の損失を出し経営危機に陥り、ドイツ政府が資金支援に乗り出した。
さらに、フランス最大手銀行の「ＢＮＰパリバ」が傘下の二一ファンドを凍結した。
ヨーロッパの金融市場において信用不安が一気に広がり、ＥＣＢ（ヨーロッパ中央銀行）は事態を沈静化させるため連日のように資金供給を実施した。
特に八月九日から一四日にかけての四営業日では、二一○○億ユーロ（約二一三兆六○○○億円）を超える巨額の資金が市場に供給された。
ヨーロッパにおける信用不安は世界の金融市場へと飛び火し、八月中旬には各国の株価は軒並み急落した。
八月一五日から一七日までの三日間で、ダウは三・○％、上海総合指数は四・四％、香港ハンセン指数は七・四％も下落した。
特に日本株の下落がひどく、日経平均は同期間で一五七○円（九・三％）も下落した。
いわゆる円キャリートレードの巻き戻しも進み、為替市場では主要通貨に対して円の全面高となり、八月一七日には一ドル＝二一円台まで円高が進んだ。
金融市場の動揺により、国債などの安全資産に資金を移す動きが強まり、それまでの株高、円安のトレンドが一気に反転したのである。
市場の急激な動揺を受けてＦＲＢ（米連邦準備理事会）は同日、公定歩合を○・五％引き下げた。
さらに、最重要の政策金利である「ＦＦ金利」についても九月に○・五％、一○月に○・二五％と連続して引き下げた。
日本経済新聞2007年Ｂ月１９日付二月に入り、世界の株式市場は再び急落に見舞われる。
一○月には一万七五○○円近くまで回復していた日経平均は、翌二月には一時一万五○○○円を割り込んだ。
また、円相場は一ドル＝一○七円台まで上昇した。
時間が経つにつれ、サブプライムローンに関連する欧米金融機関の損失拡大が次々に明るみになった。
「シティグループ」「メリルリンチ」がともに一兆円レベルの巨額の評価損を抱えているのをはじめ、欧米の大手一三社の損失は二月時点で五○○億ドル（約五兆五○○○億円）を超えている。
このことがサブプライム問題に対する楽観論を大きく後退させ、世界の市場を再び動揺させたのである。
世界の投機家たちの期待通り、あるいは期待以上の金融緩和により、九月、一○月と株式市場はだいぶ落ち着きを取り戻し、金融不安は沈静化するかに見えた。
ところが、サブプライムの問題は世界の金融市場にさらなる波乱をもたらすのである。
大きい。
日本の金融機関も打撃を受けた。
一○○○億円規模の損失を見込む「野村証券」や「みずほフィナンシャルグループ」をはじめ、「三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ」「三井住友フィナンシャルグループ」など大手金融機関が次々と損失を発表した。
もちろん、欧米金融機関に比べればサブプライム関連そのものの損失規模はずっと少ないが、間接的な影響は非常に大きい。
最も懸念されるのが円高の進行である。
二○○五年以降の円安は常に企業の想定するレートを上回り、輸出企業の収益拡大を支えてきた。
ところが、サブプライムショックにより企業の想定レートを超える円高が進み、収益を圧迫しているのだ。
日本の株式市場が他国に比べ売られているのは、この円高の影響も世界全体で最大三三兆円の損失ユーロ圏経済への影響も少なくない。
二・五％を見込んでいた二○○八年のＯＥＣＤ（経済協力開発機構）の予測によると、世界全体のサブプライム関連損失は最大で二一○○○億ドル（約二一三兆円）に達する可能性があるという。
恐ろしいことに、この評価損がさらに拡大する懸念がある。
実は、世界の金融機関が抱えるサブプライムの関連資産はまだまだあるのだ。
現在、損失として見込まれている分はそのごく一部にすぎない。
日米金融機関のそれぞれの評価損額はサブプライム関連資産額のおおむね二割程度という。
たとえば、「シティグループ」は二○億ドル（約一兆二一○○億円）のサブプライム関連の評価損を見込むが、関連資産の残高は総額で五四七億ドル（約六兆一七○億円）にのぼる。
金融不安が沈静化しなければ、損失はさらに拡大する可能性があるが出てきた。
のだ。
ユーロ圏の実質成長率は二・二％へと下方修正された。
原油高、ユーロ高に日米景気の減速が加わり、比較的堅調であったユーロ圏の景気が下振れする恐れローン蝋資金債権の証券化という金融技術ところで、サブプライムの問題はなぜこれほどまでに大きな危機へと発展したのだろうか。
サブプライムローン自体の残高は二○○六年末で約一兆二一○○○億ドル（約一四三兆円）で、住宅ローンの約一四％を占めているにすぎない。
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